CBTの導入事例　今までに導入した団体は？業界は？これまでの実証例

新しいシステムを導入するとなれば、前例があるかが気になるところ。

先駆者になるとなれば、あらゆる面でテストマーケティングを行ないながら進めていくことになり、ある意味チャレンジになるかもしれません。

しかし、回避できるリスクは避けるのがビジネスの王道ともいえます。

ここでは、これまでどのような導入事例があるかを知っていただき、実証例も知ってもらうことで導入が可能かどうかの検討材料を提示します。

CBTを導入している団体は

最初に明言できるのは、幅広い団体・企業で採用されており、特に偏りや傾向といったものはないということです。

実技を伴う試験は、当然のことながら実技のみ別で行う必要がありますが、知識や理解力を問う筆記型の試験であれば、ほとんどの場合CBTに移行できる可能性があります。

資格・検定試験や、検査メーカー・医療メーカーといった、結果をオープンにするものから、企業内の昇格試験といったクローズドな試験まで活用されています。

CBTの導入事例

ここからは、実際の導入事例を紹介します。

さまざまな団体が導入していますが、きっかけとなる根本は受験者の利便性を上げて、受験への門戸を拡げることにあります。

必ずしも、全ての試験をCBTにしているわけではなく、一部をCBTにしている場合もあります。

色んなパターンの前例としてご覧ください。

導入例：公益財団法人 日本無線協会 様「無線従事者国家試験」

日本無線協会は、電波利用の健全な発展に寄与することを目的として設立された団体です。

元々、指定試験機関としてマークシートによる自動採点や、インターネット受付システムを利用した試験の受付など、いち早くデジタル化に取り組んでこられました。

一方で、早期より導入したシステムは新しい機能の付加が難しいという問題があり、受験者のデジタル化に対する改善の要望を取り入れるためにも、23種類の資格のうち6資格についてCBTの導入することになりました。

CBTに移行するまでは、年間2回～3回の試験を全国11箇所で一斉で定期的に実施されていましたが、公正な試験を実施できる会場の設営するには、会場や日程を増やすことは容易ではありませんでした。

また、受験者は、日程の調整や交通機関の確保に加えて、スマートフォンによる申込の操作の簡素化や試験手数料の支払方法も対応するべき課題とされていました。

そういった点を踏まえて、個人情報や試験問題の取扱いを含むセキュリティにおいて高い信頼性を担保できることや、全国の各都道府県に会場（テストセンター）を開設できる点、コストを含めた評価基準を検討した結果として、CBTSを委託先として選定されました。

結果、受験者の方の利便性が高まり、限定的ながらアンケートを実施したところ、受験機会が増えたことにたいしても、好意的な反応を頂くに至っています。

申込手続きに関しても、コンビニやクレジットによる試験手数料の支払いも可能な受付システムと連動していること、また予約した3日前までであれば受験日時・会場を変更できることなど、利便性に係る課題を解決され当初の課題はクリアされました。

https://cbt-s.com/performance/nichimu/

導入例：グローバルセキュリティエキスパート株式会社 様

「セキュリスト（SecuriST®）/認定ネットワーク脆弱性診断士・認定セキュアWebアプリケーション設計士・認定Webアプリケーション脆弱性診断士」

ネットワークやWeb、アプリケーションのセキュリティに関する資格試験を実施している企業です。

体系立てた知識やスキルを習得し、セキュリティ保全ができる人材を育成する３つのトレーニングコースを提供され、講習後にスキルを客観的に証明できる認定制度を設けておられます。

当初は、オフィスの会議室でオフライン講習を実施されていましたが、資料の印刷や会議室の準備などを行う必要があり、運営に課題を感じていたそうです。

そこにコロナウイルスの流行が重なり、認定試験を含めプログラム自体をオンラインで実施することを検討し始めたときに出会ったのがCBTS社でした。

CBTS社の、CBTの導入実績と離島含む全国47都道府県をカバーするテストセンターの多さを魅力として、取引実績数の多さも安心材料の一つとして捉えていただきました。

導入後は、課題になっていた資料の印刷や会議室の用意といったものが不要になり、運用における負担が大きく軽減されています。

また、主催者の管理画面でリアルタイムに予約状況を確認できたり、受験者データや回答ローデータなどをCSVで出力できたりと利便性の高さも実感しているとのこと。

CBTは、主催者にとっては会場手配の負担がなくなる上、回答ローデータを分析することで問題のブラッシュアップも可能で、セキュリティ対策を専門とする企業から見ても安心材料の一つとなっています。

受験者に関しても、自然災害など予測不能なリスクに対して柔軟に対応できている点は利便性の高い試験形式との評価をいただきました。

https://cbt-s.com/performance/gsx/

導入例：一般財団法人 全日本野球協会・アマチュア野球規則委員会 様

「アマチュア野球公認審判員」

野球の審判員とCBT。あまり縁のなさそうな両者ですが、需要の多さの対して供給が追いついていない状況に置かれ、審判員の地位向上への思いが加わり、ライセンス制度を立ちあげられました。

アマチュア野球審判員は社会人野球から学童・少年野球まで、多くの試合で必要不可欠な存在ですが、なり手が不足しているなか審判員全体の平均年齢も約50歳と高齢化が進む状況を迎えています。

その対策の一つとして2015年より開始したのが審判員のライセンス制度です。

もともとアマチュア野球の審判員はボランティアで行うもので、ライセンス制度で階級を分けることに対してはじめは批判の声もあったそうです。

しかし、「従事する方の実力を正当に評価して、その地位を上げたい」「実力のある方にはさらに大きな大会で活躍してほしい」そして「ライセンス制度発足を機により多くの方にアマチュア野球審判員を知ってほしい」という思いが強くなり、制度の策定に踏み切られました。

参考

CBT導入前は、全国で統一された試験を想定したとき、主催者側・受験者側双方に高いハードルが待ち構えていました。

主催者にとっては、たくさんの試験会場を同時刻で予約し、それぞれの会場にスタッフを揃えるというコストの面の問題。

受験者側に立ってみると、アマチュア野球では本来の職業と並行して審判をしている方が大半で、そのライフスタイルもさまざまなため、中心都市に会場を設定して行う一斉試験では、地理的にも時間的にも参加できない審判員が少なくありません。

そこで、随時試験が可能なCBTなら、受験者が自分の予定に合わせて試験時間を設定できること、一斉のペーパー試験よりも多くの会場を全国各地に設けられることから、ライセンス認定試験実施への課題をクリアできる可能性を見出されました。

審判員の年齢層が高いため、コンピュータを使って試験を行うことに多少の懸念は持っておられましたが、全国260カ所の提携テストセンターに対し、スタッフ教育の実施やコミュニケーションを取ることで連携を強めているため、会場数だけでなくスタッフの質まで確保するのに成功しました。

https://cbt-s.com/performance/yakyu/

導入例：一般社団法人 人材開発協会 様「生産マイスター検定」

次は、利便性と厳格性を併せ持った試験を、CBTで実現された事例です。

生産マイスター検定は工場で働く生産・製造部門の社員や研究開発・技術部門の社員などが受検者の約8割を占めており、同一社内でも勤務地が点在している場合があります。

そのため、限られた数の会場で行う紙での一斉試験では、受検者の居住地によって利便性に差がありました。

居住地によって利便性が異なると、昇進・昇格の機会が平等ではなくなってしまうのではないかと、最初はどこでも受検できるIBT（Internet Based Testing)を検討されました。

しかし、従来のIBTでは、「厳格性の面から不安があるのではないか」と足踏みしているときに知ったのが、CBTSが提供を始めたOnline Test Center(オンラインテストセンター)でした。

Online Test Centerは、試験監督官のリモート監視の元、Webカメラで監視するだけでなく、試験監督官と受検者の個別チャット機能や試験監督官が受検者の画面を確認できる機能など、監視に必要な機能が備わっています。

これが、厳格性と利便性を併せ持った試験を探していた、人材開発協会の思惑に一致しました。

 Online Test Centerの導入に当たっては、工場などでの作業がメインのため会社からパソコンを支給されていないケースが多く、受検者のパソコン環境やスキルが懸念されていました。

そのため、パソコンに慣れていない方もトラブルなくOnline Test Centerで受検するために、オリジナルマニュアルの制作や利用方法の事前説明会などが行われました。

念入りな準備が功を奏したのか、Online Test Centerでの試験後に受検者と企業の教育担当者に向けて行ったアンケートでは、受検者の71％がOnline Test Centerを「受検しやすい」と回答。89％の教育担当者が「Online Test Centerを今後も活用したい」と答えてくださいました(一般社団法人 人材開発協会調べ 2022.1)。

現在はまだ紙での一斉試験をメインとし、一部の企業向け試験のみにOnline Test Centerを活用している状況ですが、「もっと多くの希望者にOnline Test Centerを提供して欲しい」という意見もあり、Online Test Centerを検討されています。

https://cbt-s.com/performance/hrda/