コールセンターの稼働率とは?計算方法から適正値、改善策まで解説

コールセンターの稼働率とは、オペレーターの業務効率を示す重要な指標です。
本記事では、稼働率とは何かという基本的な意味から、具体的な計算方法、目指すべき適正値について詳しく解説します。
さらに、稼働率が高すぎたり低すぎたりする場合のリスクを理解し、現場の生産性を最大化するための具体的な改善策までを網羅的に紹介します。
コールセンターの稼働率とは?オペレーターの業務効率を示す重要指標
コールセンターにおける稼働率とは、オペレーターが勤務時間中に顧客対応関連の業務にどれだけ時間を使っていたかを示す割合のことです。
具体的には、通話、後処理、保留、顧客対応のための待機といった業務時間の合計を、給与支払いの対象となる総時間で割って算出します。
この数値は、オペレーターの生産性やコールセンター全体の運営効率を客観的に評価するための重要な指標として用いられます。

コールセンター稼働率の計算方法を3ステップで解説
コールセンターの稼働率は、特定の計算式を用いて算出できます。
まず、オペレーター一人ひとりの「通話時間」「後処理時間」「顧客対応のための待機時間」を合計します。
次に、その合計時間を「稼働可能時間」で割ることで、稼働率が計算されます。
この計算をチーム全体で行い平均値を出すことで、センター全体の生産性を把握することが可能です。
正確な数値を出すためには、日々の勤怠データと業務ログを正確に記録することが重要です。
具体的な数値を用いた稼働率の計算シミュレーション
稼働率の計算式を実際の数値に当てはめてみましょう。
例えば、1日の勤務時間(給与支払い対象時間)が8時間(480分)のオペレーターがいるとします。
その日の業務において、通話時間が4時間(240分)、後処理時間が1時間(60分)、保留時間が15分、待機時間が15分だった場合、顧客対応に関連する時間の合計は330分となります。
これを計算式に当てはめると「330分 ÷ 480分 × 100」となり、このオペレーターの稼働率は約68.7%と算出されます。
個人の数値を出し、さらにセンター全体の平均を計算することで正確な現状把握が可能になります。
混同しやすい「占有率」「応答率」と稼働率の違いを明確化
コールセンターの運営効率を評価する際、稼働率とよく似た指標に「占有率」や「応答率」があります。
これらの指標はそれぞれ異なる視点から業務を評価するため、意味を混同すると現状を正しく分析できません。
適切なKPI管理を行うためには、各指標の定義と目的を正確に理解し、自社の課題に合わせて使い分けることが不可欠です。
ここでは、それぞれの指標が持つ意味の違いを明確に解説します。
コールセンターのKPIについては「コールセンターのKPIとは?主要指標一覧と品質改善のための設定方法」で詳しく紹介しています。

稼働率と占有率の定義の違い
稼働率と占有率の最も大きな違いは、計算式に「待機時間」を含むか否かです。
稼働率は、給与支払い対象時間の中に顧客対応のための待機時間を含めて算出します。
一方、占有率は、オペレーターがログインしている時間のうち、実際にお客様との通話や後処理に費やした時間の割合を示します。
つまり、占有率の計算では待機時間は分母に含まれますが、分子には含まれません。
このため、占有率はオペレーターがどれだけ電話対応で忙しかったかを直接的に示す指標となり、入電量に対して人員が適切であったかを判断する際に用いられます。
稼働率と応答率の定義の違い
稼働率がオペレーターの業務効率を測る内部的な指標であるのに対し、応答率は顧客視点でのサービス品質を示す外部的な指標です。
応答率とは、コールセンターにかかってきた全体の電話件数(入電数)のうち、オペレーターが実際に対応できた件数の割合を指します。
この数値が高いほど、顧客を待たせることなく電話がつながりやすい状態を示しており、顧客満足度に直接影響します。
一方、稼働率はオペレーターがどれだけ効率的に働いているかを示すものであり、両者は評価する対象が根本的に異なります。
応答率が低い場合は、人員不足やシステムの問題が考えられます。
放棄呼については「放棄呼とは?放棄呼率の計算方法と目安、原因別の対策」で詳しく紹介しています。
コールセンター稼働率の理想的な目安は80〜85%
コールセンターの稼働率における理想的な目安は、一般的に80〜85%の範囲とされています。
100%に近い数値は一見すると効率的に見えますが、実際にはオペレーターに休憩や研修の余裕がなく、心身ともに疲弊しやすい状態を示します。
このような過密な業務は、対応品質の低下や離職率の増加につながるため、避けるべきです。
この適正な数値を保つことが、生産性と従業員満足度の両方を維持する上で重要となります。

国際的品質保証規格「COPC」が定める目標値
コールセンターの稼働率を考える上で参考になるのが、コンタクトセンターの国際的品質保証規格である「COPC CX規格」です。
この規格では、効率のよい稼働状態を示すハイパフォーマンスベンチマークとして、稼働率86%が定義されています。
日本のコールセンターで一般的な80〜85%という目安と合わせて、自社の目標値を設定する際の一つの基準として活用できます。
ただし、センターの業務内容によって適正値は変動するため、自社の状況に合わせた柔軟な調整が求められます。
数値別で判断する稼働率の危険度と現状評価
稼働率の数値を見ることで、コールセンターの現在の状況を段階的に評価できます。
一般的に、稼働率が70%以下の場合は余剰人員が発生しており、シフトの見直しや無駄な人件費の削減が必要です。
反対に、85〜90%はオペレーターが不足し始めている注意ラインです。
さらに90%を超えるとオペレーターの負担が限界に達し、離職の増加や対応品質の低下を招く危険ラインと判断されます。
これらの数値を基準に、定期的に現状をモニタリングすることが重要です。
稼働率が高すぎる場合に潜むリスク【オペレーターの疲弊】
稼働率が常に90%を超えるような高い状態は、オペレーターが休憩を取る暇もなく、連続して顧客対応に追われていることを意味します。
このような状況は、オペレーターの心身に大きな負担をかけ、深刻な疲弊を引き起こします。
結果として、集中力の低下による応対ミスの増加や、感情的な対応による顧客満足度の低下を招きかねません。
さらに、過酷な労働環境は従業員のモチベーションを著しく下げ、優秀な人材の離職につながる大きな要因となります。
短期的な生産性は高く見えても、長期的にはコールセンター全体の品質と安定性を損なう深刻なリスクを内包します。
コールセンターの離職率については「コールセンターの離職率はなぜ高い?平均や理由、下げる対策を解説」で詳しく紹介しています。
稼働率が低すぎる場合に発生する問題点【コストの増大】
稼働率が目安とされる数値を大幅に下回る場合、オペレーターが顧客対応をしていない待機時間が長いことを示しており、人件費に無駄が生じている状態と言えます。
これは、入電予測に対して人員を過剰に配置している可能性を示唆します。
また、単なるコストの問題だけでなく、オペレーターのモチベーション低下にもつながります。
手持ち無沙汰な時間が増えることで、業務への集中力が散漫になったり、スキルアップの機会が失われたりする可能性があります。
適正な人員配置を見直し、待機時間を有効活用する仕組みを構築しなければ、センター全体の生産性が低下し、コストが増大する一方となります。

コールセンターの稼働率を適正に保つための6つの改善策
コールセンターの稼働率を適正な範囲に保つことは、運営の効率化とオペレーターの働きやすい環境作りを両立させる上で不可欠です。
高すぎず低すぎない理想的な状態を維持するためには、多角的なアプローチが求められます。
ここでは、オペレーターの業務状況の可視化から、人員配置の最適化、システムの活用まで、稼働率を改善し、安定させるための具体的な6つの施策を紹介します。

これらの対策を組み合わせることで、持続可能なセンター運営が可能になります。
オペレーターのステータス管理を徹底する
正確な稼働率を把握し、課題を特定するためには、まずオペレーター一人ひとりの業務状況(ステータス)をリアルタイムで可視化することが不可欠です。
「通話中」「後処理中」「待機中」「研修中」「休憩中」といったステータスを正確に管理することで、誰がどの業務にどれくらいの時間を費やしているのかが明確になります。
多くのCTIシステムにはステータス管理機能が搭載されており、これを活用することで管理者はセンター全体の状況を瞬時に把握できます。
このデータに基づき、後処理が長いオペレーターに個別の指導を行ったり、特定の時間帯に待機が集中していないかを確認したりするなど、具体的な改善アクションにつなげることが可能になります。
入電数の予測に基づき人員配置を最適化する
稼働率が安定しない大きな原因の一つに、入電量とオペレーター数のミスマッチがあります。
これを解消するには、過去の入電データを分析し、曜日や時間帯、季節、キャンペーン期間などの要素から将来の入電数を高い精度で予測することが重要です。
この予測に基づき、必要な人員数を算出してオペレーターのシフトを組むことで、無駄な待機時間や応答の遅延を減らし、稼働率を適正な範囲にコントロールできます。
このような人員管理の手法はWFM(ワークフォースマネジメント)と呼ばれ、専用のツールを導入することで、より効率的かつ客観的な人員配置の最適化が実現します。
呼量の計算方法については「呼量の計算方法とは?呼損率の求め方から削減のポイントまで解説」で詳しく紹介しています。
FAQシステムを充実させて自己解決を促す
Webサイト上のFAQやチャットボットを充実させることは、顧客の自己解決を促進し、コールセンターへの入電数そのものを削減する効果的な手段です。
よくある質問とその回答を分かりやすく整備しておくことで、顧客はオペレーターに電話をかけることなく疑問を解消できます。
これにより、簡単かつ定型的な問い合わせが減少し、コールセンター全体の業務負荷が軽減されます。
結果として、オペレーターはより専門的で複雑な問い合わせに集中できるようになり、一人ひとりの対応品質が向上します。
入電数が適切にコントロールされることで、稼働率が過剰に高くなることを防ぎ、安定したセンター運営につながります。
待機時間を研修や情報共有に有効活用する
稼働率が低い時間帯に発生するオペレーターの待機時間は、単なるコストではなく、生産性を高めるための貴重な投資時間と捉えることができます。
この時間を有効活用し、オペレーターのスキルアップに充てることで、センター全体のサービス品質向上につながります。
具体的には、eラーニングシステムを用いた製品知識の研修、応対品質向上のためのトレーニング、ナレッジベースの更新や確認、チーム内での情報共有ミーティングなどが挙げられます。
計画的に待機時間を活用する文化を醸成することで、オペレーターのモチベーション維持にもつながり、稼働率が低いことによるデメリットをメリットに転換することが可能です。
コールセンターの品質管理については「コールセンターの品質管理とは?応対品質を向上させる具体的な方法」で詳しく紹介しています。
オペレーターの心身の健康をケアする体制を整える
高い稼働率を維持しつつ、応対品質を保つためには、オペレーターの心身の健康が土台となります。
顧客からのクレーム対応など、精神的な負担が大きい業務だからこそ、組織として手厚いケア体制を整えることが重要ですす。
スーパーバイザーによる定期的な1on1ミーティングを実施し、業務上の悩みやストレスを気軽に相談できる環境を作りましょう。
また、専門家によるカウンセリング窓口の設置や、ストレスチェックの義務化なども有効な施策です。
オペレーターが安心して働ける職場環境は、エンゲージメントを高め、離職率の低下にも直結します。
結果として、安定した人員で質の高いサービスを提供し続けることが可能になります。
IVR(自動音声応答システム)を活用して入電を分散させる
入電が集中する時間帯の稼働率上昇を防ぐには、IVR(自動音声応答システム)の活用が効果的です。
顧客が電話をかけた際に、事前に設定した音声ガイダンスによって適切な窓口へ振り分けることで、対応の効率化が図れます。
また、簡単な問い合わせであれば自動音声のみで解決できる仕組みを構築でき、有人対応が必要な入電のみをオペレーターに繋ぐことが可能になります。
これにより、オペレーター一人あたりの負担が大きく軽減され、稼働率を適正な範囲に維持しやすくなります。
コールセンターの稼働率に関するよくある質問
ここでは、コールセンターの稼働率に関して、管理者やスーパーバイザーから特によく寄せられる質問とその回答をまとめました。
稼働率の数値目標の考え方や、多様化する働き方への対応、便利なツールの活用法など、より実践的な内容に触れていきます。
日々のセンター運営における疑問点を解消し、さらなる改善活動に役立ててください。
Q. 稼働率は高ければ高いほど良い指標なのでしょうか?
必ずしも良い指標ではありません。
稼働率が高すぎる状態は、オペレーターに余裕がなく、疲弊していることを示します。
これにより、対応品質の低下や離職率の増加を招くリスクがあります。
生産性と品質のバランスを保つため、80〜85%を目安に管理するのが理想的です。
Q. 在宅コールセンターの場合、稼働率の管理方法は変わりますか?
基本的な計算方法や考え方は変わりません。
しかし、在宅勤務ではオペレーターの様子が直接見えないため、CTIシステムなどを活用して業務ステータスを正確に把握する重要性が増します。
こまめなコミュニケーションを取り、孤立させない工夫も同時に求められます。
Q. 稼働率の管理や改善に役立つツールには何がありますか?
主に「CTIシステム」や「WFM(ワークフォースマネジメント)システム」が役立ちます。
CTIシステムでオペレーターの稼働状況をリアルタイムに可視化し、WFMシステムで入電予測に基づいた最適な人員配置を行うことで、効率的な管理と改善が可能です。
まとめ
コールセンターの稼働率は、オペレーターの業務効率とセンター全体の生産性を客観的に評価するための重要な指標です。
占有率や応答率といった他の指標との違いを正しく理解し、自社の状況を正確に把握することが運営改善の第一歩となります。
稼働率は高すぎても低すぎても問題があり、一般的に80〜85%の適正値を維持することが、生産性とオペレーターの働きやすさを両立させる上で有効とされます。
本記事で紹介したステータス管理の徹底、入電予測に基づく人員配置の最適化、FAQの充実といった具体的な改善策を実践し、センターの持続的な運営を目指してください。
