コールセンターのKPIとは?主要指標一覧と品質改善のための設定方法

コールセンターの運営において、KPIとは目標達成度を測るための重要な指標です。
本記事では、コールセンターで用いられる主要なKPIを目的別に分類した一覧を紹介し、品質改善や業務効率化につながる具体的な設定方法から改善のポイントまでを解説します。
自社の課題を解決し、より良いセンター運営を実現するための指標管理の参考にしてください。
コールセンターにおけるKPIの重要性と基礎知識
コールセンターのパフォーマンスを客観的に評価し、戦略的な運営改善を行うためには、KPIの理解が不可欠です。
KPIは、日々の業務状況を数値で可視化し、組織が目指すべき方向性を明確にする羅針盤の役割を果たします。
ここでは、KPIという用語の基本的な意味と、なぜコールセンター運営においてKPI設定が重要視されるのかについて解説します。
KPIとは?事業目標の達成に欠かせない重要業績評価指標
KPIとは「KeyPerformanceIndicator」の略称で、日本語では「重要業績評価指標」と訳される用語です。
企業や組織が掲げる最終的な事業目標(KGI:重要目標達成指標)を達成するための、プロセスごとの達成度合いを計測・評価する中間的な指標を指します。
コールセンターにおいては、「応答率」や「平均処理時間」などがKPIにあたります。
これらの具体的な指標を追うことで、目標達成に向けた進捗状況を定量的に把握し、課題の早期発見と対策の立案が可能となります。

なぜコールセンター運営にKPIの設定が不可欠なのか
KPIの設定がコールセンター運営に不可欠な理由は、現状の課題を客観的な数値で可視化し、データに基づいた具体的な改善策を講じられるようになるためです。
勘や経験に頼った主観的な管理ではなく、明確な指標を基準にすることで、オペレーター個々のパフォーマンスやセンター全体の状況を公平に評価できます。
また、目標とする数値が明確になることで、オペレーターのモチベーション維持やスキル向上にもつながり、組織全体の生産性向上に貢献します。
適切なKPI設定は、効率的で質の高いコールセンター運営を実現するための土台となります。
【目的別】コールセンターで見るべき主要KPI一覧
コールセンターで用いられるKPIは多岐にわたりますが、すべての指標を一度に追うのは現実的ではありません。
「品質」「効率」「顧客満足度」「マネジメント」といった目的別にKPIを分類し、自社の課題や目標に合わせて優先順位をつけることが重要です。
このセクションでは、それぞれの目的を達成するために注目すべき主要なKPI一覧を紹介します。

【品質】顧客への応対クオリティを測るKPI
顧客応対の品質は、コールセンターの評価に直結する最も重要な要素の一つです。
応対品質を測るKPIを継続的にモニタリングし改善することで、顧客満足度の向上や企業の信頼性確保につながります。
電話のつながりやすさや、一度の問い合わせで問題を解決できる能力などを数値で評価することで、サービスレベルの維持・向上を図ります。
これらの指標は、顧客からのクレームを未然に防ぎ、長期的な顧客関係を築くための基盤となります。
応対品質については「コールセンターの応対品質向上策」で詳しく紹介しています。
応答率|電話のつながりやすさを示す指標
応答率とは、かかってきた電話(総着信数)に対して、オペレーターが対応できた電話(応答数)の割合を示す指標です。
計算式は「応答数÷総着信数×100」で算出され、一般的に90%以上が目安とされています。
この数値が低い状態は「あふれ呼」や「放棄呼」が多いことを意味し、顧客が電話をかけてもつながらない状況を示唆します。
応答率の低下は、顧客満足度の低下や販売機会の損失に直接つながるため、適正なオペレーター数の配置や業務フローの見直しによって維持・改善を図ることが求められます。

サービスレベル(SL)|設定時間内に応答できたコール数の割合
サービスレベル(SL)は、設定した目標時間内にオペレーターが応答できたコールの割合を示す指標です。
「X秒以内にY%の電話に応答する」という形で目標を設定し、「設定時間内に応答した件数÷総着信数×100」の計算式で算出します。
例えば、「20秒以内に80%の応答」が目標となります。
この指標は、コールセンターがどれだけ迅速に顧客の電話に対応できているかを評価するものであり、応答率と合わせて電話のつながりやすさを測る重要な品質指標です。
サービスレベルが低い場合は、人員配置やスキル、システムの見直しが必要となります。
平均応答速度(ASA)|顧客がオペレーターにつながるまでの平均時間
平均応答速度(ASA:AverageSpeedofAnswer)は、顧客からの着信があってから、オペレーターが応答するまでにかかった平均時間を示す指標です。
「顧客の待ち時間の合計÷総着信数」で計算されます。
この時間が短いほど、顧客を待たせることなく迅速に対応できていることを意味し、顧客満足度の向上に寄与します。
ASAが長くなっている場合は、オペレーターの人数不足や個々の処理時間が長いなどの原因が考えられます。
サービスレベル(SL)と密接に関連しており、ASAを短縮することがSLの向上にもつながります。
放棄呼率|オペレーターにつながる前に切断されたコールの割合
放棄呼率とは、顧客がオペレーターにつながる前に電話を切ってしまったコールの割合を示す指標で、「放棄呼数÷総着信数×100」で算出されます。
一般的に、放棄呼率の目標値はコールセンターの種類や重要度によって異なり、一概に断定はできません。可能な限り0%に近づけることを目指す場合や、10~20%以内が理想とされる場合もあります。
この数値が高い場合、待ち時間が長すぎて顧客が諦めてしまった可能性が考えられ、顧客満足度の低下やビジネス機会の損失に直結します。
放棄呼率が高い原因としては、オペレーターの人員不足や入電予測の精度、IVR(自動音声応答システム)の導線の複雑さなどが挙げられ、これらの要因を分析し改善策を講じる必要があります。
放棄呼については「放棄呼率の計算方法と対策」で詳しく紹介しています。
一次解決率(FCR)|最初の問い合わせで問題が解決した割合
一次解決率(FCR:FirstContactResolution)は、顧客からの最初の問い合わせで、別の担当者への転送や再度の問い合わせを必要とせずに問題を解決できた割合を示す指標です。
「1回の問い合わせで解決した件数÷全問い合わせ件数×100」で算出します。
この数値が高いほど、オペレーターのスキルや知識レベルが高く、効率的に問題を解決できていることを意味し、顧客満足度に大きく貢献します。
FCRを向上させるためには、FAQシステムの整備やオペレーターへの十分な権限移譲、継続的な研修などが有効です。
エスカレーション率|オペレーターが自力で解決できず相談した割合
エスカレーション率とは、最初の電話を受けたオペレーターが自分だけでは問題を解決できず、スーパーバイザーや上司、他部署に相談・引き継ぎをした件数の割合を示す指標です。
「エスカレーションした件数÷総問い合わせ件数×100」の計算式で算出されます。
この数値が高い場合、オペレーターの製品知識やスキルが不足しているか、トークスクリプトやマニュアルの整備が不十分である可能性が考えられます。
適切な研修の実施やFAQの拡充を行うことで、オペレーターの自己解決能力を高め、エスカレーション率を低下させることが可能です。
トークスクリプトについては「コールセンターのトークスクリプト活用法」で詳しく紹介しています。
【効率】センターの生産性を評価するKPI
コールセンターの運営において、応対品質と並行して生産性を評価することも重要です。
効率性を測るKPIは、限られたリソース(人員、時間、コスト)をいかに有効活用できているかを示します。
これらの指標を分析することで、無駄な業務プロセスを特定し、コスト削減や生産性向上につなげる改善策を見出すことができます。
ただし、効率を追求するあまり、応対品質が低下しないようバランスを取ることが肝心です。
平均処理時間(AHT)|1コール対応にかかる平均時間
平均処理時間(AHT:AverageHandlingTime)は、オペレーターが1回の顧客対応に費やす平均時間を示す指標です。この時間は、顧客と直接話している「平均通話時間(ATT)」と、通話終了後のデータ入力や事務処理などを行う「平均後処理時間(ACW)」の合計で構成されます。計算式は「(総通話時間+総保留時間+フォローアップ時間)÷通話件数」です。AHTの短縮は、より多くのコールに対応できることにつながり、コールセンター全体の生産性向上に直結します。ただし、無理な短縮は応対品質の低下を招くため、業務プロセスの見直しやツールの活用を通じて効率化を図ることが重要です。
平均通話時間(ATT)|顧客との通話時間の平均
平均通話時間(ATT:AverageTalkTime)は、顧客との通話が開始されてから終了するまでの平均時間を示す指標です。
計算式は「総通話時間÷総処理コール数」で算出されます。
この時間は、平均処理時間(AHT)を構成する要素の一つであり、ATTが長い場合はオペレーターの製品知識不足、ヒアリング能力の課題、あるいは複雑な問い合わせが増加しているなどの原因が考えられます。
トークスクリプトの改善やFAQの整備、オペレーターへの研修を通じて、的なかつ簡潔な案内ができるようにすることで、ATTの短縮と応対品質の維持を両立させることが可能です。
平均後処理時間(ACW)|通話後の事務処理にかかる平均時間
平均後処理時間(ACW:AfterCallWork)は、顧客との通話終了後に行う応対内容の記録やシステム入力、関連部署への連携といった事務処理にかかる平均時間です。
「総後処理時間÷総処理コール数」で算出されます。
この時間は平均処理時間(AHT)の一部であり、ACWが長いと次の電話に応答するまでの時間が長引き、結果として電話のつながりやすさに影響します。
ACWを短縮するためには、入力システムのインターフェース改善、応対履歴入力のテンプレート化、不要な報告業務の削減といった施策が有効です。
ACWについては「コールセンターのACW改善策」で詳しく紹介しています。
稼働率|オペレーターが顧客対応関連業務にあてた時間の割合
稼働率とは、オペレーターの給与支払い対象時間のうち、顧客対応に関連する業務に費やした時間の割合を示す指標です。
計算式は「(通話時間+後処理時間+待機時間)÷ログイン時間×100」で、一般的に80〜85%が適正な水準とされます。
稼働率が高すぎる場合は、オペレーターが休憩や研修の時間を十分に取れていない可能性があり、疲弊や離職につながるリスクがあります。
逆に低すぎる場合は、人員が過剰である可能性を示唆し、コスト効率の面で課題があると考えられます。
コールセンターの稼働率については「コールセンター稼働率の計算方法と改善策」で詳しく紹介しています。
コスト・パー・コール(CPC)|1コールあたりの費用
コスト・パー・コール(CPC:CostPerCall)は、1件のコールあたりにかかる費用を示す指標で、コールセンターのコスト効率を直接的に評価するために用いられます。
「コールセンターの総コスト÷総コール数」で算出され、総コストには人件費や通信費、設備費などが含まれます。
この指標を定期的に計測することで、運営コストが適正かどうかを判断できます。
CPCを削減するためには、平均処理時間(AHT)の短縮や、FAQサイトの充実による自己解決率の向上で入電数を減らすといったアプローチが考えられます。
品質を維持しながらコスト効率を高める視点が求められます。
コール・パー・アワー(CPH)|1時間あたりに対応したコール数
コール・パー・アワー(CPH)は、オペレーター1人が1時間あたりに処理した対応件数を示す指標です。
計算式は「1日の総処理件数÷1日の稼働時間」で算出され、コールセンター全体の生産性やオペレーター個人の処理能力を評価する際に用いられます。
CPHの数値が高いほど、少ない時間で多くの顧客対応をこなしており、効率的な運用ができていることを意味します。
しかし、CPHを高めることばかりを重視すると、通話を早く終わらせようとして応対品質が低下するリスクがあるため、品質指標とバランスを取りながら目標を設定することが求められます。
CPHについては「コールセンターのCPHとは」で詳しく紹介しています。
【顧客満足度】お客様の評価を可視化するKPI
コールセンターの品質や効率を追求した結果が、実際に顧客からどのように評価されているかを可視化するのが、顧客満足度に関するKPIです。
顧客の声を直接的な数値データとして収集・分析することで、提供しているサービスの価値を客観的に把握できます。
これらの指標は、オペレーターの応対品質が顧客の期待に応えられているか、さらには企業全体のブランドイメージ向上に貢献できているかを測るための重要なバロメーターとなります。
顧客満足度(CSAT)|サービスに対する短期的な満足度
顧客満足度(CSAT:CustomerSatisfaction)は、提供したサービスや製品に対して顧客がどの程度満足したかを測る指標です。
一般的に、コールセンターでは問い合わせ終了直後に「今回の応対に満足いただけましたか?」といった質問を5段階評価などで尋ねるアンケートを通じて測定します。
個々の応対に対する短期的な評価を把握するのに適しており、オペレーターの応対品質を評価する指標としても活用されます。
定期的に測定し、満足度が低い評価の原因を分析・改善することで、サービス品質の向上につなげることが可能です。
ネットプロモータースコア(NPS)|顧客ロイヤルティを測る指標
ネットプロモータースコア(NPS:NetPromoterScore)は、顧客が企業やブランド、サービスに対してどれくらいの愛着や信頼を持っているか、すなわち顧客ロイヤルティを数値化する指標です。
「このサービスを友人や同僚に薦める可能性はどのくらいですか?」という質問に対し、0〜10の11段階で評価してもらい算出します。
単なる満足度だけでなく、将来的な収益性につながる「推奨意向」を測れる点が特徴です。
NPSは事業全体の成長と相関性が高いとされ、コールセンターでの顧客体験が企業全体の評価にどう影響しているかを把握するために用いられます。
【マネジメント】健全な組織運営のためのKPI
優れたサービス品質や高い生産性は、オペレーターが安心して働ける健全な組織基盤があってこそ実現されます。
マネジメントに関するKPIは、従業員の労働環境や定着率などを評価し、組織運営上の課題を可視化するために重要です。
これらの指標を適切に管理することで、オペレーターの離職を防ぎ、採用や教育にかかるコストを抑制するとともに、経験豊富な人材の維持によるサービス品質の安定化を図ります。
長期的に安定したコールセンター運営を目指す上で欠かせない視点です。
離職率|オペレーターの定着率を示す指標
離職率は、一定期間内にどれくらいの従業員が離職したかを示す割合であり、オペレーターの定着率を測るマネジメント指標の一つです。算出方法は、厚生労働省の方式や企業独自の方式によって異なりますが、一般的には「一定期間の離職者数÷期間の起算日時点の在籍従業員数×100」で計算されます。コールセンターはストレス負荷が高い業務であるため、他業種に比べて離職率が高い傾向にあります。高い離職率は、新たな人材の採用・教育コストの増大を招くだけでなく、熟練オペレーターの減少によるサービス品質の低下や、残された従業員の負担増といった問題を引き起こします。職場環境の改善やキャリアパスの提示など、定着率向上のための施策が不可欠です。
欠勤率|従業員の就業安定性を測る指標
欠勤率は、従業員の就業の安定性を示す指標で、一般的に「年間の欠勤日数÷年間就労日数×100」で計算されます。この数値が高い場合、予定していた人員を確保できず、急なシフト調整が必要になったり、他のオペレーターへの業務負担が増加したりする原因となります。結果として、電話のつながりやすさ(応答率)の低下や、オペレーターの疲弊を招き、サービス品質全体に悪影響を及ぼす可能性があります。欠勤率の上昇は、従業員の健康状態や職場環境への不満、エンゲージメントの低下を示唆するサインでもあるため、マネジメント層は原因を把握し、職場環境の改善に取り組む必要があります。
【売上】アウトバウンド業務などで収益性を測るKPI
コールセンターkpiの中でも、企業から顧客へ電話をかけるアウトバウンド業務や、商品販売を目的とする窓口では、売上や利益に直結する指標が重要視されます。
単なるコストセンターではなく、プロフィットセンター(収益部門)としてコールセンターを評価するために不可欠な視点です。
ここでは、成約数や解約防止など、ビジネスの成果を測る代表的なKPIを解説します。
成約率(コンバージョン率)|電話から成果に結びついた割合
成約率(コンバージョン率)は、発信または着信したコールのうち、商品の購入やサービスの契約、アポイントメントの獲得といった具体的な成果に結びついた割合を示す指標です。一般的に、「コンバージョン数÷ユニークユーザー数(またはセッション数)×100」で算出されます。
特にアウトバウンド業務において重要なKPIの一つであり、コールセンターの売上貢献度を直接的に測ることができます。
成約率を高めるためには、ターゲットリストの精度向上や、顧客の関心を惹きつける魅力的なトークスクリプトの作成、オペレーターの提案力強化が欠かせません。
アップセル・クロスセル率|追加購入や上位サービスの提案成功率
アップセル・クロスセル率は、既存顧客や購入検討中の顧客に対して、より高額な上位モデルへの移行(アップセル)や、関連商品の追加購入(クロスセル)を提案し、成功した割合を示す指標です。
計算式は「提案に成功した件数÷総提案件数×100」などで求められます。
インバウンド対応中であっても、顧客のニーズを的確にヒアリングして自然な流れで提案できれば、顧客単価の向上に貢献します。
この指標を改善するには、顧客の購買心理を理解した上でのアプローチ手法や、適切なタイミングで提案するためのスキル研修が効果的です。
解約阻止率|退会や解約の申し出を引き留めた割合
解約阻止率(リテンション率)は、サービスの解約や退会を希望して連絡してきた顧客に対し、適切な案内や代替案の提案を行うことで、解約を思いとどまらせた割合を示す指標です。
「解約を阻止できた件数÷解約申し出の総数×100」で算出されます。
新規顧客を獲得するよりも、既存顧客を維持する方がコストが低いため、ビジネス全体の収益安定化において非常に重要なKPIです。
解約阻止率を上げるには、顧客が不満に感じている本当の理由を深く聞き出し、それに対する最適な解決策を即座に提示できるオペレーターの交渉力が求められます。
コールセンターの目標達成に向けたKPI設定3つのステップ
効果的なコールセンター運営のためには、単にKPIを並べるだけでなく、戦略的な視点で設定することが重要です。
企業の最終目標から逆算して、取り組むべき課題を明確にし、それに対応するKPIを選択するプロセスが求められます。
ここでは、目標達成に向けたKPI設定を、KGIの明確化から具体的な数値設定まで、3つのステップに分けて解説します。
KPIツリーの考え方を取り入れることで、目標と施策の関連性が明確になります。

ステップ1:最終目標であるKGIを明確に定める
KPIを設定する最初のステップは、コールセンターが最終的に何を目指すのかというKGIを明確に定めることです。
KGIは、事業全体の目標と連動した、具体的かつ測定可能な目標でなければなりません。
例えば、「顧客満足度を前年比5%向上させる」「運営コストを10%削減する」「製品Aに関する問い合わせからの受注率を3%向上させる」といった内容が挙げられます。
このKGIが曖昧だと、設定するKPIの方向性も定まらず、日々の活動が最終的な成果に結びつきにくくなります。
まず組織全体のゴールを明確にすることが、効果的なKPI設定の出発点です。
ステップ2:目標から逆算して優先すべきKPIを選ぶ
KGIを明確に定めたら、次にその目標を達成するために最も影響の大きい要素は何かを考え、そこから優先的に監視・改善すべきKPIを選びます。
このプロセスは、KGIを頂点とするKPIツリーを作成するイメージで進めると分かりやすいです。
例えば、KGIが「コスト10%削減」であれば、その構成要素である「CPC(コスト・パー・コール)」が重要なKPI候補となります。
さらにCPCを改善するためには、「AHT(平均処理時間)の短縮」や「一次解決率の向上による再入電の削減」などが具体的なKPIとして設定されます。
全ての指標を追うのではなく、KGI達成への貢献度が高いKPIに絞り込むことが重要です。
ステップ3:現実的で測定可能な目標数値を具体的に設定する
優先すべきKPIを選んだら、最後のステップとして、具体的で測定可能な目標数値を設定します。
この目標は、意欲を掻き立てつつも、現実的に達成可能な範囲でなければなりません。
過去の実績データや業界のベンチマークなどを参考に、少し努力すれば達成できるレベルの数値を設定するのが効果的です。
例えば、「AHTを現状の600秒から570秒に短縮する」「一次解決率を70%から75%に向上させる」といった具体的な設定例が挙げられます。
目標数値が明確になることで、オペレーターは日々の業務で何を意識すべきかが分かり、管理者も進捗を客観的に評価できるようになります。
設定したKPIを改善し、コールセンターの運営を成功させるには
KPIは設定するだけでは意味がなく、その数値を継続的に計測・分析し、改善活動につなげていく運用プロセスが不可欠です。
KPIを効果的に活用するためには、PDCAサイクル(計画・実行・評価・改善)を回し続ける仕組みを構築することが重要となります。
ここでは、設定したKPIを基にコールセンターの運営を成功に導くための具体的な管理・改善方法について解説します。

KPIの数値を定期的に計測し現状を可視化する
設定したKPIを改善するための第一歩は、現状を正確に把握することです。
日次、週次、月次といった一定のサイクルで各KPIの数値を定期的に計測し、データを蓄積します。
多くのコールセンターでは、CTIシステムやCRMシステムを導入しており、これらのツールを活用することで、応答率や平均処理時間といった数値を自動で集計・可視化できます。
客観的なデータに基づいてセンターのパフォーマンスを常に監視することで、目標に対する進捗状況を明確に把握し、問題が発生した場合でも迅速にその兆候を察知することが可能になります。
分析結果をチームで共有し、課題解決に取り組む
計測・可視化したKPIのデータやその分析結果は、管理者だけで把握するのではなく、オペレーターを含めたチーム全体で共有することが重要です。
チーム全体で目標数値や現状の課題を共有することにより、一人ひとりが目標達成に向けた当事者意識を持つことができます。
例えば、チームミーティングなどで定期的に数値をレビューし、「なぜこのKPIが目標未達なのか」「どうすれば改善できるか」といった議論を行うことで、現場ならではの具体的な改善アイデアが生まれることもあります。
組織全体で課題解決に取り組む文化を醸成することが、継続的な改善につながります。
KPIの達成状況に応じて改善策(PDCA)を回し続ける
KPIの目標と実績との間にギャップが生じた場合、その原因を分析し、具体的な改善策を立案して実行します。
これがPDCAサイクルにおける「Plan(計画)」と「Do(実行)」です。
例えば、平均処理時間(AHT)が目標を超過している場合、その原因が後処理時間の長さにあると特定できれば、入力テンプレートの導入といった改善策を実行します。
そして、施策実施後に再びKPIを計測し、効果があったかどうかを評価(Check)し、さらなる改善(Action)につなげます。
このPDCAサイクルを継続的に回し続けることが、コールセンター運営の品質と効率を着実に向上させる鍵となります。
KPI同士のトレードオフを理解して目標数値を調整する
KPIの各指標は独立しているわけではなく、互いに密接に関連しており、時にはトレードオフ(一方が良くなると他方が悪化する関係)になることがあります。
例えば、平均処理時間(AHT)を短縮しようとして通話を急ぐと、問題が完全に解決されず、一次解決率(FCR)や顧客満足度が低下し、結果的に再入電が増加する可能性があります。
また、応答率を極端に高めようとすると、オペレーターの待機時間が増え、コスト効率が悪化するケースもあります。
そのため、特定のKPIだけを盲目的に追うのではなく、全体のバランスを見ながら最適な目標数値を調整することが必要です。
KPIをオペレーターの人事評価基準へ落とし込む際の注意点
コールセンターで設定したKPIをオペレーター個人の人事評価や査定に用いる場合は、慎重な基準作りが求められます。
処理件数(CPH)や平均処理時間(AHT)といった効率系の指標だけで評価してしまうと、オペレーターは早く電話を切ることばかりを優先し、顧客に寄り添った丁寧な対応がおろそかになってしまいます。
その結果、顧客体験の悪化やクレームの増加を招きかねません。
評価基準を設ける際は、効率系の指標だけでなく、モニタリングスコアや顧客満足度などの品質系指標も組み合わせ、多角的な視点で公平に評価する仕組みを構築することが不可欠です。
コールセンターのKPIに関するよくある質問
コールセンターのKPIを実際に導入・運用する際には、さまざまな疑問が生じることがあります。
例えば、業務内容によって重視すべき指標は違うのか、設定するKPIの数はどれくらいが適切なのか、といった実務的な悩みです。
ここでは、コールセンターのKPIに関して頻繁に寄せられる質問とその回答をまとめました。
インバウンド業務とアウトバウンド業務で重視すべきKPIは違いますか?
はい、異なります。
顧客からの電話を受けるインバウンド業務では、応答率や一次解決率といった品質や効率が重視されます。
一方、企業から顧客へ発信するアウトバウンド業務では、架電数や成約率(コンバージョン率)が重要です。
また、近年増加しているチャットやメール対応では、初回返信時間なども重要な指標となります。
KPIはいくつくらい設定するのが理想的ですか?
一度に追うKPIは3〜5個程度に絞るのが理想的です。
設定するKPIが多すぎると、管理が煩雑になるだけでなく、現場のオペレーターがどの指標を意識すればよいか分からなくなり、かえって生産性が低下する可能性があります。
センター全体の最重要目標に合わせて、優先度の高い指標に集中させることが成功の鍵です。
KPIの数値が悪い場合、まず何から手をつけるべきですか?
まずは、悪化しているKPIが他のどの指標に影響を与えているかを確認し、最も根本的な原因となっている指標から特定します。
例えば、応答率が低い場合、その原因がAHT(平均処理時間)の長さにあるのか、オペレーターの欠勤率の高さにあるのかを分析します。
原因を特定した上で、最も着手しやすく効果が高い改善策から実行するのが効果的です。
まとめ
コールセンターにおけるKPIは、運営状況を客観的に評価し、戦略的な改善活動を行うための重要な指標です。
本記事では、「品質」「効率」「売上」「人材」の目的別に主要なKPIを紹介しました。
成功の鍵は、自社の最終目標(KGI)から逆算して優先すべきKPIを適切に設定し、その数値を継続的に計測することです。
そして、分析結果をチームで共有し、PDCAサイクルを回し続けることで、課題解決とパフォーマンス向上を実現できます。
これにより、顧客満足度の向上と効率的なセンター運営の両立が可能となります。
