呼量の計算方法とは?呼損率の求め方から削減のポイントまで解説

コールセンターの運営効率を測る上で「呼量」は欠かせない指標です。
呼量を正しく理解し計算することで、電話のつながりやすさを示す呼損率を把握し、適切なオペレーターの人数や回線数を算出できます。

この記事では、呼量の基本的な意味から具体的な計算方法、さらには呼量を削減し業務を効率化するための具体的なポイントまでを網羅的に解説します。

呼量とは?コールセンター運営における重要な指標

呼量とは、コールセンターなどの電話業務において、特定の時間内に電話回線がどれくらいの時間使用されていたかを示す通信量のことです。
この指標を正確に把握することは、オペレーターの適正な人員配置や必要な回線数の決定に不可欠であり、コールセンターの運営品質と効率を左右する重要な要素となります。
ここでは、呼量の基本的な意味、単位、そして混同されがちな「呼数」との違いについて解説します。

呼量の意味と基本を解説

呼量の意味とは、一定の時間内に発生した呼の延べ利用時間を示す指標です。
具体的には、コールセンターの電話回線が、測定対象の時間内でどれだけ「ふさがっていたか」を表します。
例えば、1時間の間に合計で30分間回線が使用されていた場合、その通信量を数値化したものが呼量となります。

この数値を分析することで、曜日や時間帯ごとの繁閑を客観的に把握することが可能です。
そのため、呼量はオペレーターの適切なシフト作成や、顧客を待たせないための必要回線数を算出する際の根拠となる、コールセンター運営における基礎的かつ重要なデータです。

呼量の単位「アーラン」とは?

呼量を表すための国際的な単位として「アーラン(Erlang)」が用いられます。
1アーランとは、1つの電話回線が測定対象の時間中に継続して100%使用されている状態を意味します。
例えば、1時間の測定時間において、1つの回線が60分間ずっと通話中であれば、その呼量は1アーランです。

もし2つの回線がそれぞれ30分ずつ使用された場合、合計の利用時間は60分となり、これも1アーランと計算されます。
このようにアーランという単位を使うことで、回線数に関わらず全体の通信量を統一された基準で評価でき、設備設計や人員計画を立てやすくなります。

「呼数」と「呼量」の明確な違い

「呼数」と「呼量」は密接に関連しますが、その意味は明確に異なります。
「呼数」とは、特定の時間内に発生した電話の総件数を指す、単純な回数のことです。
例えば、1時間に50件の着信があれば、呼数は50となります。

一方、「呼量」は、それらの電話が回線を占有していた合計時間を示す「量」の指標です。
同じ50件の呼数であっても、1件あたりの平均通話時間が3分の場合と6分の場合では、呼量は2倍異なります。
人員配置や回線数を計画する際は、電話の件数だけでなく、実際の通信量である呼量を基準にすることが不可欠です。

呼量の計算方法を3ステップでわかりやすく解説

呼量の計算は、コールセンターの現状を客観的に把握し、適切なリソース配分を行うための第一歩です。
一見複雑に思えるかもしれませんが、必要な要素を整理し、基本的な計算式に当てはめることで誰でも算出できます。
ここでは、呼量を求めるための手順を3つのステップに分け、具体例を交えながら分かりやすく解説します。

この計算方法を習得し、自社のコールセンター運営の最適化に役立てましょう。

ステップ1:計算に必要な3つの要素を準備する

呼量を計算するためには、まず3つの基礎データを準備する必要があります。
1つ目は「呼数」で、これは特定の時間内にかかってきた電話の総件数です。
2つ目は「平均保持時間」であり、1つの呼あたりの平均的な処理時間を示します。

これには、顧客との通話時間だけでなく、通話終了後の後処理時間(ACW)も含まれるのが一般的です。
3つ目は「対象時間」で、これは呼数を計測した期間を指し、通常は1時間(3,600秒)や30分(1,800秒)といった単位で設定します。
これらのデータを正確に収集することが、信頼性の高い呼量を算出するための前提となります。

ステップ2:呼量を求めるための基本計算式

必要な3つの要素が準備できたら、以下の基本計算式に当てはめて呼量を算出します。
計算式は「呼量(アーラン)=呼数×平均保持時間÷対象時間」です。
この式を用いる際の重要な注意点は、時間の単位をすべて統一することです。

例えば、平均保持時間を「秒」、対象時間も「秒」で計算するのが一般的です。
仮に平均保持時間を「分」で計算した場合は、対象時間も「分」に換算する必要があります。
単位が異なっていると正しい計算結果が得られないため、必ず確認してから計算式に数値を代入するようにしてください。

ステップ3:具体例で学ぶ呼量の計算シミュレーション

具体的な数値を用いて呼量を計算してみましょう。
例えば、あるコールセンターで「1時間(3,600秒)」の間に「120件」の電話があり、「平均保持時間(通話時間+後処理時間)」が「180秒」だったとします。
まず、総通信時間を求めます。
計算は「120件×180秒=21,600秒」です。

次に、この総通信時間を対象時間で割ることで呼量を算出します。
「21,600秒÷3,600秒=6アーラン」となります。
この結果から、この1時間において、常時6つの回線がふさがっているのと同等の通信量があったことが分かります。
この数値を基に、必要なオペレーター数や回線数を検討します。

呼量からわかる「呼損率」と必要回線数の求め方

呼量を算出するだけでは、運営改善には直接つながりません。
重要なのは、算出した呼量を用いて「呼損率」を把握し、そこから最適な回線数やオペレーター数を導き出すことです。
呼損率とは、電話をかけてきた顧客が、回線がふさがっているなどの理由でつながらなかった割合を示す指標です。

この呼損率を適切に管理することが、機会損失の防止と顧客満足度の向上に直結します。
ここでは呼損率の概念と、必要回線数の算出方法について解説します。

電話の繋がりにくさを示す「呼損率」とは

呼損率とは、着信した呼の総数に対して、回線がすべて使用中であったために接続できず、応答できなかった呼の割合を示す指標です。
計算式は「呼損率(%)=応答できなかった呼数÷総着信呼数×100」で表されます。
この数値が高いということは、それだけ多くの顧客が電話をかけてもつながらない「あふれ呼」が発生していることを意味し、顧客満足度の低下や販売機会の損失に直結します。

コールセンター運営においては、この呼損率を目標値以下に維持することが重要な課題の一つであり、そのために呼量に基づいた適切なリソース確保が必要となります。

アーランB式でコールセンターの必要回線数を算出する方法

コールセンターの必要回線数を理論的に算出するためには、「アーランB式」という計算式が用いられます。
この数式は、算出した「呼量(アーラン)」と、目標としたい「呼損率」の2つの値を基に、その目標を達成するために最低限必要な回線数を割り出すものです。

アーランB式の計算は手計算では非常に複雑なため、通常はWeb上で公開されている自動計算ツールや、専用のトラフィック理論の数表を利用します。
例えば、呼量が10アーランで、目標呼損率を1%に設定した場合、ツールを使えば必要な回線数が18回線であると瞬時に導き出すことが可能です。

サービスレベルの指標となる呼損率の一般的な目安

呼損率の適切な目安は、業界や提供するサービスの性質によって異なりますが、一般的には1%~3%程度を目標とすることが多いです。
例えば、商品の受注や緊急性の高い要件を扱うコールセンターでは、機会損失を最小限に抑えるために1%未満といった低い呼損率を目指します。

一方で、緊急性の低い一般的な問い合わせ窓口では、コストとのバランスを考慮して3%~5%程度に設定することもあります。
重要なのは、自社のビジネスモデルや顧客が許容できる待ち時間を考慮し、サービスレベルとして達成すべき独自の目標呼損率を明確に設定することです。

コールセンターが呼量を管理すべき3つの理由

呼量を正確に把握し管理することは、コールセンター運営の根幹を支える重要な業務です。
単に数値を測定するだけでなく、そのデータを分析・活用することで、オペレーターの配置、顧客満足度、そして運営コストという3つの側面から業務品質を最適化できます。
なぜ呼量管理がそれほど重要なのか、その具体的な理由を3つの観点から掘り下げて解説します。

理由1:オペレーターの最適な人数配置を実現するため

呼量を管理する最大の理由の一つは、オペレーターの最適な人数配置を可能にすることです。
呼量のデータを曜日や時間帯別に分析することで、コールの多いピークタイムや少ない閑散期を客観的に把握できます。
この繁閑の波に合わせてオペレーターのシフトを組むことで、人員が不足して顧客を長時間待たせたり、逆に人員が過剰になって人件費に無駄が生じたりする事態を防げます。

データに基づいた人員配置は、応答率の向上と効率的なセンター運営を両立させるための鍵となります。

理由2:機会損失を防ぎ顧客満足度を向上させるため

呼量を管理し、それに見合った回線数やオペレーター数を確保することは、機会損失の防止と顧客満足度の向上に直結します。
呼量に対してリソースが不足していると、電話がつながらない「あふれ呼」が多発し、顧客は不満を感じて離れていってしまう可能性があります。
これは、商品の購入やサービスの申し込みといったビジネスチャンスを逃すことにつながります。

呼量を適切に管理し、目標とする呼損率を維持することで、顧客が「いつでもつながる」という安心感を提供し、良好な顧客関係を築くことができます。

理由3:人件費などの運営コストを最適化するため

コールセンターの運営コストの中で最も大きな割合を占めるのが人件費です。
呼量を管理せずに勘や経験だけに頼って人員を配置すると、必要以上のオペレーターを配置してしまい、コストの無駄遣いにつながることがあります。

逆に、人員が少なすぎると残業時間が増え、結果的に人件費が増加するだけでなく、オペレーターの疲弊による離職率の悪化も招きかねません。
呼量という客観的なデータに基づいて必要な人員を正確に算出し配置することで、無駄なコストを削減し、運営全体の費用対効果を高めることが可能です。

明日から実践できる呼量を削減するための具体的な5つの方法

コールセンターの業務効率化を目指す上で、オペレーターの増員やシステムの増強だけでなく、入電数、すなわち呼量そのものを削減するというアプローチも極めて重要です。顧客が自己解決できる環境を整えたり、問い合わせチャネルを多様化したりすることで、電話対応の負担を軽減し、コスト削減と顧客満足度の向上を両立できます。ここでは、呼量を削減するために有効な具体的な方法を紹介します。

方法1:FAQコンテンツを充実させて自己解決を促す

呼量削減の最も基本的かつ効果的な方法は、Webサイト上にFAQ(よくある質問)ページを充実させることです。
入電内容を分析し、頻繁に寄せられる質問とその回答を分かりやすくまとめて公開することで、多くの顧客が電話をかける前に自分で問題を解決できるようになります。

これにより、特に定型的で簡単な内容の問い合わせが減少し、オペレーターはより複雑で専門的な対応に集中できます。
検索しやすく、内容が常に最新の状態に保たれているFAQは、顧客の自己解決を促進し、結果的に呼量を大きく削減します。

方法2:IVR(自動音声応答システム)を導入し入電を振り分ける

IVR(自動音声応答システム)の導入は、呼量のコントロールに有効です。
IVRは、音声ガイダンスによって顧客の用件を振り分け、適切な部署や担当者に直接つなぐことができます。
これにより、オペレーターが一次対応して取り次ぐ手間が省け、通話時間の短縮につながります。

また、契約内容の確認や資料請求といった定型的な手続きであれば、IVRのプッシュ操作だけで完結させることも可能です。
このように入電を効率的に処理し、一部を自動化することで、オペレーターが対応すべき呼量を削減する効果が期待できます。

方法3:WebサイトやアプリのUI/UXを改善する

「サイトの使い方が分からない」「どこに情報があるか見つけられない」といった理由での問い合わせは、呼量を増加させる一因です。
WebサイトやスマートフォンのアプリのUIやUXを改善し、ユーザーが直感的かつスムーズに操作できるようにすることで、このような操作方法に関する問い合わせを根本から削減できます。

顧客が迷うことなく目的の情報にたどり着けたり、手続きを完了できたりする設計は、不要な入電を防ぎ、顧客満足度の向上にもつながります。

方法4:チャットボットを活用して問い合わせ対応を自動化する

Webサイトにチャットボットを導入することも、呼量削減に効果的な手段です。
チャットボットは、よくある質問や定型的な問い合わせに対して、24時間365日、人手を介さずに自動で応答できます。
これにより、電話がつながりにくい夜間や休日でも顧客の疑問を即座に解消することが可能です。

簡単な質問はチャットボットが対応し、複雑な問題のみオペレーターにつなぐという体制を構築することで、電話窓口の負担を大幅に軽減し、全体の呼量を削減できます。
また、テキストベースでのやり取りは、顧客にとっても気軽に問い合わせやすいという利点があります。

方法5:過去のデータを分析して繁閑予測の精度を上げる

過去の呼量データを蓄積・分析し、繁閑予測の精度を高めることは、呼量の管理と削減の両面で重要です。
季節性の変動、キャンペーンの実施、新商品のリリースなど、特定のイベントと呼量の相関関係を分析することで、将来の入電数を高い精度で予測できるようになります。

この予測に基づき、問い合わせが増えそうな時期には、事前にWebサイトで注意喚起を行ったり、関連するFAQをトップページに掲載したりする対策が可能です。
このように先回りして情報を提供することで、問い合わせの集中を未然に防ぎ、呼量の急増を抑制します。

呼量に関するよくある質問

呼量の計算や活用方法について学習する中で、さまざまな疑問が生じることがあります。
特に、計算結果の確認方法や、目標とすべき呼損率の目安、具体的な削減策の進め方については、多くの担当者が共通して抱える悩みです。

ここでは、呼量に関するよくある質問とその回答をまとめました。
日々のコールセンター運営における課題解決の参考にしてください。

呼量の計算結果が合いません。どこを確認すれば良いですか?

計算式の各要素で単位が統一されているかを確認してください。
特に「平均保持時間」と「対象時間」を共に「秒」または「分」で揃えることが重要です。
また、平均保持時間にオペレーターの後処理時間(ACW)が含まれているかも確認点です。

これらの単位や定義がずれていると、計算結果に大きな誤差が生じる原因となります。

コールセンターにおける呼損率の適切な目安はどれくらいですか?

コールセンターの応答率の目安は一般的に90%以上とされていますが、最適な値は業界や事業内容によって異なります。緊急性の高いサービスや受注窓口では機会損失を防ぐためほぼ100%に近い応答率を目指すべきですし、一般的な問い合わせ窓口ではコストとのバランスを見て85%〜90%を許容する場合もあります。自社のサービスレベルに合わせて目標を設定することが肝心です。

呼量を減らすために、まず何から始めれば良いですか?

まず、問い合わせ内容の分析から始めるのが最も効果的です。
どのような質問が多いかを把握し、特に頻出する問い合わせを特定します。

その内容を基に、WebサイトのFAQコンテンツを充実させることで、顧客の自己解決を促し、簡単な問い合わせの入電を減らすことができます。
これが呼量削減の第一歩として有効です。

まとめ

呼量は、コールセンターの通信量を表す基本的な指標であり、その正確な計算と分析は、効率的な運営に不可欠です。
呼量を算出することで、電話のつながりやすさを示す呼損率を把握し、アーランB式などを用いて最適な回線数やオペレーター数を科学的に導き出すことができます。
また、呼量管理は、適切な人員配置によるコスト最適化や、機会損失の防止による顧客満足度向上にも貢献します。

さらに、FAQの充実やIVRの導入といった施策を通じて呼量そのものを削減するアプローチも重要です。
これらの知識を活用し、データに基づいたコールセンター運営を目指しましょう。

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